銀行勘定調整表

銀行勘定調整表の作成問題はまず不一致の原因であると判明した各事例の修正仕訳をします。修正不要仕訳のことは現金不一致の回で説明しましたが、
今回は修正不要であっても仕訳をメモします(あくまでもメモです、仕訳を書けという問題でしたら修正不要仕訳は解答してはいけません)
仕訳をメモすることで問題をスムーズに解答できます。

例題から作成法を見てみましょう。

1.広告費支払いのために振り出した小切手¥10,000が未渡しであった。
2.回収した売掛金¥58,000を誤って¥8,500と記入していた。
3.銀行に¥10,000預け入れたが時間外であった。
4.営業費¥5,000を支払ったが未処理であった。
5.買掛金支払いのために小切手¥100,000を振り出したが、未呈示であった。
6.売掛金¥30,000の入金があったが、未達だった。

まず1~6の修正仕訳をします。
1.(借)当座預金 10,000|(貸)未払金 10,000
2.(借)当座預金 49,500|(貸)売掛金 49,500
3.<(借)当座預金 10,000|(貸)現金 10,000>
4.(借)営業費 5,000|(貸)当座預金 5,000
5.<(借)買掛金 100,000|(貸)当座預金 100,000>
6.(借)当座預金 30,000|(貸)売掛金 30,000

< >内は本当は修正不要の仕訳ですが、問題をスムーズに解くためにメモ書きします。また修正不要の仕訳は会社側から見た仕訳をしてください。
5の例だと銀行側の視点で会社にお金を振り込んだとして
(借)当座預金 100,000|(貸)買掛金 100,000
とする仕訳は間違いですので注意を。

仕訳のメモを書いたところで、銀行勘定調整表の作成に取り掛かります。
まず問題の解答用紙を見て、どのような形式で書けばよいのかを判断します。銀行勘定調整表の作成方法は三つあり、両者区分調整法、企業残高基準法と銀行残高基準法です。
2級ではおそらく両者区分調整法がメインだと思いますが、他の方法が出ないこともないので余裕のある方は覚えておくとよいでしょう。

では、両者区分調整法から。
この方法は単純です。「当座預金勘定残高」の側に先ほど書いた仕訳(3と5以外)の通りに当座預金が増えたら(借方にきたら)「加算」の項目に、減ったら「減算」の項目に書きます。修正不要仕訳については銀行側に同じように書きます。すると例題の答えはこうなります。最後に一番下の合計額が企業側と銀行側であっているか確認します。

次に企業残高基準法
これは企業側の修正仕訳はそのままに、銀行側の修正仕訳(修正不要の仕訳)を加算減算逆にして記入します。上の例ですと、< >のある3と5の仕訳を貸借逆にして考えます。そうすると答えはこうなります。

最後の銀行残高基準法。
もう想像つくと思いますが、企業残高基準法の逆です。銀行側の修正仕訳はそのままに、企業側の修正仕訳を加算減算逆にして記入します。答えはこうなります。

企業残高基準法と銀行残高基準法の区別がややこしいと思います。そしてこの作成方法の名前がどこにも書いてなく、解答用紙にある表の形式だけからそれを判断する場合は大変です。
そこで私の実践した覚え方を紹介します。

企業残高基準法は「企業」側をそのまま、そして形式は企業(当座)が一番上。銀行残高基準法は「銀行」側をそのまま、そして形式の銀行が上。

という具合です。「そのまま」「一番上」ということを覚えていれば、表形式からこれが何法なのかがわかります。