減価償却(2)

期中に取得した、あるいは売却した固定資産の減価償却は社債の未払い利息の計算などのような感じでやります。

例:7/1に備品¥3,000,000を購入した。当期(4/1~3/31)の減価償却費を求めよ。なお償却率20%の定率法で行なう。残存価格は10%、耐用年数は5年である。

答:3,000,000×0.2÷12×9=450,000

残存価格や耐用年数が与えられていますが、定率法です。要注意。
備品の1年分の償却額を求め、7月から3月末までの9ヶ月分を出します。

例:10/31に備品(取得原価¥3,000,000 減価償却累計額¥2,100,000 )を¥800,000で売却し、代金は現金で受け取った。当備品は定額法 残存価格10% 耐用年数9年で償却、間接法で記帳している。当社は年1回、3月末決算である。

(借) 現金 800,000 |(貸) 備品 3,000,000
  減価償却累計額 2,100,000   備品売却益 75,000
  減価償却費 175,000

売却時で注意したいのが、減価償却累計額の扱いです。累計額を減らす額は前期までの額です。当期分の減価償却費に対応する累計額は発生しないので注意です。
「累計額」は今までいくら償却されてきたかを翌期以降に引き継いでいくものです。ですので、売却したら当期償却分の累計額は引き継ぐ意味がなくなります。よって「減価償却費」のみ借方に書きます。