差異分析(3)

ではこれまでの差異分析の実践問題をやって見ましょう。

例:製品1個あたり原価標準
直接材料費¥750/kg × 5kg=3,750
直接労務費¥800/h × 10h=8,000
製造間接費¥1,000/h × 10h=10,000 合計¥21,750

月初80個(0.5) 当月392個 完成品280個 月末112個(0.5)
材料は始点投入。当工場では標準原価制度を導入している。

当月の実際原価
材料(消費量2,040kg単価@¥755)
労務費(作業時間3,010時間 賃率@¥795)
製造間接費¥3,202,000

製造間接費は直接作業時間をもとに予定配賦されている。
基準操業度は年間38,400時間、固定費予算額は年間¥23,040,000としている。
差異分析をしなさい。なお能率差異は変動費と固定費から算出する。

答え:
直接材料費差異¥70,200(借)
価格差異¥10,200(借)
数量差異¥60,000(借)

直接労務費差異¥96,500(借)
賃率差異¥15,500(貸)
時間差異¥112,000(借)

製造間接費差異¥242,000(借)
予算差異¥42,000(借)
能率差異¥140,000(借)
操業度差異¥60,000(借)

解説はこちら

能率差異は変動費分と固定費分の差異を合計したものです。解答欄に能率差異とだけあれば、このように合計します。これを三分法といいます。変動費能率差異と固定費能率差異に分けるのを四分法といいます。どちらでやるかは問題などに指示されますので、読み取ってください。どちらにせよ、差異分析の図は紹介したとおりに書けば、どちらも対応できます。